今年の１月にお伝えしていましたＮＨＫの連続ドラマ【正直不動産】が4月5日(火)から放送が始まっています。

 

 

【 正 直 不 動 産 】 ２０２２年４月 ドラマ化

 

 

 

 

 

 

 

『不動産で損をしたくないなら・・・』

嘘ばかりついて営業成績を上げていた主人公が、突然 嘘 がつけなくなり・・・

 

沢山のお客様から反響がありました。

『徐々にお客様の心を掴むのかと思ったら初回からでビックリ！』

『思った以上に専門用語(業界用語)が難しい』

『やっぱり不動産は怖い』

『どの業界でも同じでは？』

『出島さんのセミナーで聞いたことを思い出した』

 

変わり種の感想には

『山Ｐ(元ジャニーズの山下智久さん)のサービスショット(裸)、最高！』

という貴重な(^_^;  ご意見も頂きました。

 

 

 

 

 

 

脚本を担当された根本ノンジさんのコメントを改めてご紹介。

 

『正直に言います。不動産で損をしたくないなら、このドラマを絶対に見てください。』

 

火曜日の夜１０時、是非ご覧下さい。

 

 

大反響で３話の前に１話２話の連続再放送も決定したとのこと、見ていない方は ↓ のリンクからチェックしてみて下さい。

 

「正直不動産」大反響御礼！NHKプラスで記録的再生数 第3話直前急きょ連続再放送決定！ – NHK

 

 

 

 

 

不動産業者保護で法律改正？

不動産を借りる時も、買う時も、『少しでも安く借りたい。』『 安く買いたい。』というのが誰でもホンネだと思います。

 

僕は常々お客様に伝えています。

『不動産に掘り出し物はありません！』

 

安いと思えたなら、気になる理由か否かは別として、それなりの理由があるのが不動産です。

 

しかし、その理由が判らないことが多いのも不動産です。

 

『事件事故が無かったか知りたい』

 

そうした借主や買主の不安を少しでも解消するため？ 国土交通省が【宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン】を２０２１年１０月に公表しました。

 

１．賃貸・売買ともに自然死・日常生活の中での不慮の死（入浴中の溺死、転倒事故、誤嚥など）は不要。但し、遺体の腐敗等による特殊清掃及び大規模改装の場合、３年間は告知。

２．賃貸に限り、上記１. を除く場合(自殺や他殺等)、概ね３年間は告知。

３．賃貸･売買ともに死亡住居に隣接する住居は自殺他殺問わず告知不要。

４．借主･買主の判断に重要な影響を及ぼしそうな場合は告知義務あり。

５．上記に拘わらず、借主･買主に死亡有無を問われたり、特段の事情があれば調査結果を告知。

 

売買は相変わらずの個別判断とのこと。

 

売主からの告知の有無、ニュース性等、正直不動産でも判らないことがありそうです。

消費者は自己防衛する必要があります。

 

 

 

 

 

気になる情報を自身で調査

自己防衛するために活用できるサイトがあります。

 

僕が活用するのは【新聞・雑誌記事横断検索サービス】というサイトです。

 

 

 

 

 

 

朝日、読売、毎日、産経の全国紙の他、地方紙、専門紙、経済誌等 約１５０紙誌の過去記事を一括して検索できるサービスです。

 

１件を調べるのに数百円から数千円掛かる場合もありますが、公になっている情報収集には最適です。

 

 

 

 

事故物件情報提供サイト【大島てる】。← サイトにリンク

 

３年以内の事故、というガイドラインとの整合性はありませんし、投稿情報の中には信憑性を疑うような内容も含まれていますが、手っ取り早く事故情報を知るには有効です。

 

あくまでも、ご自身で納得するための参考情報の一つとして、ご利用下さい。

 

 

 

 

 

不動産と金利と金融機関

２０２２年問題は杞憂に！？