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- メジャーリーガー引退後の現実
2025/04/20
メジャーリーガー引退後の現実
大谷翔平選手、第一子誕生おめでとうございます。
益々の創造を超える活躍を期待しています！
本日は大谷選手の話題に乗じてメジャリーガーとお金についてお伝えいたします。
華やかな引退後の現実と老後資金対策
大谷翔平選手の大活躍により日本からも注目を浴びるメジャーリーグ。
そして、かつて大観衆の歓声とスポットライトを浴びたメジャーリーガーたち。
引退後、彼らを待ち受けるのは、華やかなセカンドキャリアばかりではありません。
高額な年俸を手にしても、引退後の経済的な管理に失敗し、数年で破綻してしまうケースが少なくありません。
今回は、元メジャーリーガーの経済状況を具体的に見ていきながら、少子高齢化、人口減少という時代の変化を踏まえた私たちの老後資金対策について、不動産相続が専門の出島不動産相続相談所ならではの視点でお伝えします。
１．元メジャーリーガーの引退後の経済状況：栄光と転落
栄光の陰で破綻したメジャーリーガーたちの事例
近年、メディアでも報じられるようになった元メジャーリーガーの破産や経済的な苦境。
例えば、かつて年俸数億円を稼ぎながらも、引退後の事業失敗や浪費によって一文無しになってしまった選手、離婚による財産分与で資産を大きく減らしてしまった選手などがいます。
彼らに共通するのは、現役時代の高収入に甘んじ、引退後の生活設計を十分にしていなかった点です。
※ロールieフィンガーズ: 野球殿堂入り投手でしたが、ピスタチオ農園、アラビア馬、風力タービンへの投資が失敗し、引退から４年で破産。
※ビル・バックナー: レッドソックスの選手として有名でしたが、引退後に始めた自動車販売業が失敗し、2008年に破産。
※ゲイロード・ペリー: 同じく野球殿堂入り投手ですが、引退後に始めたピーナッツ農場とタバコ栽培がうまくいかず、破産。
※トニー・グウィン: 生涯で4400万ドルの収入がありましたが、現役中に不適切な投資と税金未払いで破産。
※レニー・ダイクストラ: 引退後に設立した航空チャーター会社と雑誌事業が失敗し、2009年に破産。その後、詐欺罪で服役もしています。
２．老後資金対策の重要性：現役時代からの備え
① 早めの資産形成：複利の力を活用する
老後資金対策は、現役時代から始めることが鉄則です。
特に、若いうちからコツコツと貯蓄や投資を始めることで、複利の効果を最大限に活かすことができます。
例えば、毎月一定額を積み立て投資するだけでも、長期間で見ると大きな資産形成につながります。
アインシュタインの格言！
「複利は人類最大の発明である。なぜなら、複利はそれを理解している者には味方となり、理解していない者には重荷となるからだ。」
② メジャーリーグの年金制度
メジャリーグには充実した年金制度がありますが、その程度では補えないだけの収入格差が生じ、その収入に生活を合わせることが出来ないほどの現役との格差があるのでしょう。
メジャー年金制度（概要）
※MLBの現役ロースター（支配下枠）に４３日間登録されると、年金受給資格を得られます。
※年金額は、MLBでのプレー期間によって増加します。
年金額
※年金額は、MLBでのプレー期間に応じて変動します。
※１０年間のMLBサービスタイム（ロースター期間）で、満額の年金を受け取ることができます。
※2024年の情報によると、満額の年金は約275,000ドル/年（約4,000万）です。1ドル145円計算
③ 多様な資産ポートフォリオ：リスク分散の重要性
老後資金を株だけ、不動産だけに頼るのは危険です。
特に日本では、人口減少による不動産価格の下落リスクを考慮する必要があり、不動産だけではなく、株式、債券、金など、多様な資産に分散投資することが重要です。
これにより、特定の投資対象が下落した場合でも、全体のリスクを抑えることができます。
是非、ファイナンシャルプランナーにご相談してみましょう。
その際は、実際に株式投資をしているか、不動産投資を経験しているか、金投資のメリットデメリットなどを聞いてみましょう。
意外とご自身では経験していないプロの方が多いので、要確認です。
３．出島不動産相続相談所ならではの老後資金プランと相続税対策
人口減少は確かに不動産市場にとって逆風ですが、老後の安定収入や相続税対策には抜群の節税効果を生むことが可能です。
日本全国一律に人口が減少するわけではありませんので、不動産投資には街の将来像を見通すことも必用です。
最新の総務省人口推計（２０２４年１０月１日現在）によると、総人口は５５万人の減少、人口が増加した都道府県は東京都と埼玉県（減少から増加に）のみでした。
👆 総務省のページへジャンプします。
一方で、不動産は株や債券や金などと比べ流動性が低く、固定資産税や管理費、火災保険などの維持・管理のコストが掛かります。
更に、節税効果が高い不動産 ≠ 資産価値が高い、とは限りませんので注意が必要です。
４．最後に
メジャーリーガーの引退後の生活設計は、現役時代の人生設計に始まり、社会の変化への適応が不可欠です。
人口が増え続けるアメリカと違い、日本の人口減少は日本の経済及び不動産市場に大きな影響を与えます。
節税効果を謳う不動産売買でよくあるケースを記します。
A．節税目的で買ったタワーマンションが大きく値下がりした。 👉 そもそも買値が高過ぎた。
B．節税目的でアパートを建てたが空室が多数。👉 そもそも賃貸需要が低かった可能性が。
C．節税目的で不動産を購入したが、不動産の相続が争族に発展 👉 不動産が遺産分割に不向きな点を認識していない。
出島不動産相続相談所は、不動産の専門家として、皆様一人ひとりの状況に合わせた最適な老後資金対策や争族対策と相続税対策をご提案いたします。
