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2020/03/30

がんゲノム医療、検査対象拡大へ

遺伝子の変化を調べて効く薬を探す「がんゲノム医療」の対象患者を増やす取り組みが進みます。

2019年に遺伝子検査が保険適用されたが、実際に検査した人数は当初想定に届かない見込みです。標準的な治療を終えた後といった条件を緩め、治療に役立つ患者を増やそうとしています。

 

 

 

 

 

 

 

3月11日、日本臨床腫瘍学会、日本癌治療学会、日本癌学会は合同で、がんゲノム医療の指針(ガイダンス)の改訂案を公表しました。これをもとに各学会が、保険適用の条件につながる診療ガイドラインをがんの種類ごとに改訂する議論を始める見込みです。

がんゲノム医療は患者のがん組織や血液の遺伝子を網羅的に調べ、その特徴から最適な治療を探す新たな医療です。副作用を減らして治療効果が高まると期待されています。

2019年6月、2種類の遺伝子検査が保険収載されて本格的に始まりました。

改訂案のポイントは保険対象の条件緩和です。現在は標準治療を終え、新たな治療に耐えられる人に限られています。ですが、実際の治療現場では数種類の抗がん剤を試した患者が多く、体力も落ち対象外になることが多いといいます。

厚生労働省が 2019年12月に発表した全国 167病院の実態調査からも条件の厳しさがうかがえます。同 6~10月の遺伝子検査の実施件数は 62病院で 805人、検査が治療に結びついたのはそのうち 88人にとどまりました。

厚労省は制度を始める際「対象はがん患者 100万人の約 1%。年約数千~1万人程度」と見込んでいましたが大きく下回っています。

 

 

 

最適な治療を受けられるのは約1割

現状では検査をもとに最適な治療を受けられるのは1割にとどまっています。使える薬は臨床試験(治験)の新薬が多く、種類が限られるためです。標準治療が終わるのを待つと治験対象から外れるのです。

改訂案はこうした事情を踏まえ、主治医が治験に目を配りながら標準治療を終える前でも遺伝子検査の実施を決められるようにしました。ただ、ガイダンスを改訂しても、いつから治療現場で実施されるかは見通せません。医療機関では独自に普及に向けた動きが進みます。

国立がん研究センター中央病院など全国 11病院は2019年10月、投薬の選択肢を増やす臨床研究を始めました。保険診療との併用が認められる制度を使い、国に事前に承認を得ておいて、別のがんで承認済みの抗がん剤をすぐに使えるようにしました。

患者は診療費の他に約40万円の研究費を払えば、企業提供の10種以上の薬を無料で使えます。

 

 

2020/03/30   日本経済新聞

 

 

 

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