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2019/10/22

AIで 認知症診断

10月21日付の日本経済新聞 朝刊は、富士フイルムホールディングスがアルツハイマー病への移行リスクを脳の画像から正確に知る診断手法を開発したと報じました。

東京製薬のサプリメントに続き、認知症治療薬開発に望みが持てそうな明るいニュースです。

 

東京製薬が認知機能改善サプリ

 

 

 

脳画像から認知症を予測

富士フイルムはアルツハイマー病への移行リスクを脳の画像から正確に知る診断手法を開発。人工知能(AI)と画像処理技術を組み合わせて実現しました。

まず、新薬開発の臨床試験(治験)の対象者を絞り込む際に使う。大学や製薬企業と協力し認知症の新たな「診断プラットフォーム」として普及を目指します。

 

 

脳の画像からAIが発症リスクをはじき出す

 

 

 

脳の画像からAIが発症リスクをはじき出す

メガファーマを含めた大手製薬会社によるアルツハイマー病の治療薬開発は失敗が続いています。軽度認知障害(MCI)や早期の段階で投与し進行を抑えようとしましたが、今年に入ってからも、最も期待の大きかった、米バイオジェンとエーザイによる治験がうまくいきませんでした。

アルツハイマー病の早期やMCIの診断は難しく、問診による認知機能テストや磁気共鳴画像装置(MRI)画像などで総合的に判断するが、臨床の現場では医師によって判断がばらつくこともよくあります。MCIと診断されても、その後アルツハイマー病にならない人もかなりの割合でいることがわかってきました。

治験の際、こうした診断の「不確実さ」で本来対象者でない人が入ってしまい、有効な結果が導き出せなかったとの見方もあります。移行リスクの高い人をきちんと絞り込めれば、治験の成功につながるかもしれません。

 

 

軽度認知障害の進行を9割予測

今回、富士フイルムが開発したのは、MRI画像をもとにMCIの人が1年後にどの程度の確率でアルツハイマー病に移行するかを AI が予測する診断手法です。

米国で早期の診断法の確立を目指す大規模研究「ADNI」のデータを使った。MCIと診断された約600人分の画像データから特徴を抽出し、深層学習(ディープラーニング)で学ばせた。1年後にアルツハイマー病になるかどうかを9割の精度で予測できるようになりました。

 

 

 

 

日本人にも有効か調査

今後、国内のアルツハイマー病大規模研究「J-ADNI」の画像データを活用して診断法が日本人にも有効かどうかを確かめる。また実際のMCIの人に協力してもらい移行リスクをはじき出し、1年たってアルツハイマー病になるかどうか追跡調査します。こうした研究を手がける大学や製薬企業との協力を探ります。

アルツハイマー病を中心とした認知症は2050年ごろには全世界で患者数が1億 3,500万人になるとの推計もある。このまま高齢化が進めば、先進国では感染症やがんを上回る最も脅威な病になりかねません。

加齢とともに誰もがなる可能性のある病気ですが、そのリスクは運動や睡眠といった生活習慣などで個人差があることもわかってきました。欧米では発症を遅らせる「予防研究」も進んでいます。

 

 

早期診断にはデメリットも

決め手となる治療法がないなか、不治の病を早期に診断するメリットよりもデメリットの方が大きいとみる専門家もいます。

ただ、医学の進歩で感染症やがんを克服できるようになったのは、診断技術の進化によるところが大きく、同様に認知症に立ち向かうには、どこの医療機関でも対応できるような診断技術の確立がやはり欠かせません。

採血によって認知症かどうかを判別する手法の研究開発も盛んです。

がんの分野ではAIによる画像診断が臨床でも使われようとしています。富士フイルムも将来的には今回の手法を発展させて、健常者がMCI、そしてアルツハイマー病へと移行するリスクを予測する技術の構築も目指していくとのことです。

 

 

難聴は認知症最大のリスク!?

 

 

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