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2019/07/02

正しい医療情報を得る難しさ

本日も毎日新聞 東京版に掲載の記事からご紹介させて頂きます。

精神科医療での経験を経て、約16年前から国立がん研究センター東病院の 「サポーティブケアセンター/がん相談支援センター」 で  がん相談統括専門職を務める坂本はと恵さん(認定医療社会福祉士)のお話しです。

 

 

 

 

 

遺伝子パネル検査に公的医療保険が適用

「何のために生きるのか。治療をするためではなくて、家族と一緒に生きていきたいから治療を受けるんです。私はこれからも子どもを産めますか。私のがんは遺伝しないんでしょうか。今、授乳中の子どもに母乳を飲ませたら、私のがんがうつるんじゃないかと不安で仕方ないです」。ある月曜日の朝早くから、がん相談支援センターの前で待っておられた30代前半の女性の言葉です。

このところ、遺伝性腫瘍や、がん遺伝子パネル検査、妊孕(にんよう)性(生殖機能)の温存など、がんと家族との関係性を連想させる言葉を目にしない日はありません。特に、遺伝子パネル検査に公的医療保険が適用される今月1日以降、当室にはこの女性のようなご相談が増えています。遺伝子パネル検査と遺伝性腫瘍の違いを解説するたびに、情報があふれたこの時代に、正しい情報を得ることの難しさを痛感させられます。

妊孕性の温存もしかりです。抗がん剤治療の種類や手術・放射線治療の場所により、妊孕性が低下する可能性があることはご存じでしょうか。約10年前の当院の患者さんを対象にした調査では、抗がん剤治療を受ける患者さんに対し、妊孕性への影響に関する情報提供が行われた割合は27%でした。一方、治療中の方の約半数が妊孕性に関する悩みを抱えていることが明らかになっています。

 

 

坂本はと恵さん

 

 

遠慮せず相談支援センターに相談を

今、患者さんや医療者に知ってほしいのは、治療の種類により妊孕性に影響が出る場合があることです。他にも、抗がん剤治療を始めると卵子や精子の採取が難しくなるため、治療開始前に専門機関への相談が必要であること、専門機関に相談に行くと必ず妊孕性温存を受けなければならないわけではなく、相談しながら気持ちを整理することも大切だということ・・・などを知ってもらいたいです。

現状では、妊孕性を温存できる医療機関探しや経済的負担も課題です。数年前から埼玉県や、千葉県館山市など一部の地域で10万~20万円程度のがん生殖医療治療費の助成が始まるなど少しずつですが整備が進んでいます。ご自分の地域で専門機関や助成金の有無をお知りになりたい場合は、遠慮せずがん相談支援センターにお声かけください。

医療の発展とともに長期生存が実現しつつある今、治療法の開発と同様に、経験者、医療従事者、社会が一丸となり、一人一人のその後の人生を支える制度の創造が進められていくことを願ってやみません。

 

最善願い、最悪に備える!

 

 

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